FINANCIAL RANKING

当期純利益ランキング

親会社株主に帰属する当期純利益。各社の最新年度・開示値を対象にしています。

全業種上位100社

順位	企業	業種	年度	当期純利益
1	ソソフトバンクグループ株式会社9984	情報・通信業	FY2026	5.00兆円
2	三株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ8306	銀行業	FY2026	2.43兆円
3	三株式会社三井住友フィナンシャルグループ8316	銀行業	FY2026	1.58兆円
4	み株式会社みずほフィナンシャルグループ8411	銀行業	FY2026	1.25兆円
5	ＮＮＴＴ株式会社9432	情報・通信業	FY2026	1.04兆円
6	日株式会社日立製作所6501	電気機器	FY2026	8,024億円
7	三三菱商事株式会社8058	卸売業	FY2026	8,005億円
8	ＫＫＤＤＩ株式会社9433	情報・通信業	FY2026	7,071億円
9	ＳＳＯＭＰＯホールディングス株式会社8630	保険業	FY2026	6,401億円
10	東東京エレクトロン株式会社8035	電気機器	FY2026	5,745億円
11	キキオクシアホールディングス株式会社285A	電気機器	FY2026	5,545億円
12	東東海旅客鉄道株式会社9022	陸運業	FY2026	5,529億円
13	ソソフトバンク株式会社9434	情報・通信業	FY2026	5,508億円
14	東東京海上ホールディングス株式会社8766	保険業	FY2026	5,313億円
15	ゆ株式会社ゆうちょ銀行7182	銀行業	FY2026	5,256億円
16	ＭＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス株式会社8725	保険業	FY2026	5,106億円
17	リ株式会社リクルートホールディングス6098	サービス業	FY2026	4,969億円
18	信信越化学工業株式会社4063	化学	FY2026	4,745億円
19	富富士通株式会社6702	電気機器	FY2026	4,494億円
20	キ株式会社キーエンス6861	電気機器	FY2026	4,452億円
21	ススズキ株式会社7269	輸送用機器	FY2026	4,393億円
22	第株式会社第一ライフグループ8750	保険業	FY2026	4,366億円
23	ＳＳＢＩホールディングス株式会社8473	証券、商品先物取引業	FY2026	4,276億円
24	任任天堂株式会社7974	その他製品	FY2026	4,241億円
25	三三菱電機株式会社6503	電気機器	FY2026	4,078億円
26	関関西電力株式会社9503	電気・ガス業	FY2026	3,801億円
27	ア株式会社アドバンテスト6857	電気機器	FY2026	3,754億円
28	日日本郵政株式会社6178	サービス業	FY2026	3,746億円
29	豊豊田通商株式会社8015	卸売業	FY2026	3,705億円
30	住住友電気工業株式会社5802	非鉄金属	FY2026	3,695億円
31	大大和ハウス工業株式会社1925	建設業	FY2026	3,506億円
32	三三菱重工業株式会社7011	機械	FY2026	3,321億円
33	三三井住友トラストグループ株式会社8309	銀行業	FY2026	3,176億円
34	アアステラス製薬株式会社4503	医薬品	FY2026	2,915億円
35	三三井不動産株式会社8801	不動産業	FY2026	2,787億円
36	ダダイキン工業株式会社6367	機械	FY2026	2,752億円
37	日日本電気株式会社6701	電気機器	FY2026	2,702億円
38	第第一三共株式会社4568	医薬品	FY2026	2,599億円
39	ＥＥＮＥＯＳホールディングス株式会社5020	石油・石炭製品	FY2026	2,587億円
40	株式会社　りそなホールディングス8308	銀行業	FY2026	2,587億円
41	ＨＨＯＹＡ株式会社7741	精密機器	FY2026	2,515億円
42	東東日本旅客鉄道株式会社9020	陸運業	FY2026	2,478億円
43	村株式会社村田製作所6981	電気機器	FY2026	2,339億円
44	中中部電力株式会社9502	電気・ガス業	FY2026	2,278億円
45	東東京瓦斯株式会社9531	電気・ガス業	FY2026	2,269億円
46	三三菱地所株式会社8802	不動産業	FY2026	2,225億円
47	株式会社　商船三井9104	海運業	FY2026	2,133億円
48	住住友不動産株式会社8830	不動産業	FY2026	2,125億円
49	日日本郵船株式会社9101	海運業	FY2026	2,118億円
50	塩塩野義製薬株式会社4507	医薬品	FY2026	2,052億円
51	ＴＴＤＫ株式会社6762	電気機器	FY2026	1,957億円
52	ＬＬＩＮＥヤフー株式会社4689	情報・通信業	FY2026	1,937億円
53	パパナソニックホールディングス株式会社6752	電気機器	FY2026	1,895億円
54	鹿鹿島建設株式会社1812	建設業	FY2026	1,773億円
55	住住友金属鉱山株式会社5713	非鉄金属	FY2026	1,763億円
56	大株式会社大和証券グループ本社8601	証券、商品先物取引業	FY2026	1,753億円
57	大株式会社大林組1802	建設業	FY2026	1,738億円
58	出出光興産株式会社5019	石油・石炭製品	FY2026	1,719億円
59	大大成建設株式会社1801	建設業	FY2026	1,700億円
60	ＡＡＮＡホールディングス株式会社9202	空運業	FY2026	1,691億円
61	か株式会社かんぽ生命保険7181	保険業	FY2026	1,688億円
62	ＳＳＭＣ株式会社6273	機械	FY2026	1,673億円
63	フファナック株式会社6954	電気機器	FY2026	1,665億円
64	三三菱ＨＣキャピタル株式会社8593	その他金融業	FY2026	1,622億円
65	Ｉ株式会社ＩＨＩ7013	機械	FY2026	1,610億円
66	旭旭化成株式会社3407	化学	FY2026	1,588億円
67	フ株式会社フジクラ5803	非鉄金属	FY2026	1,572億円
68	九九州電力株式会社9508	電気・ガス業	FY2026	1,545億円
69	大大阪瓦斯株式会社9532	電気・ガス業	FY2026	1,528億円
70	光株式会社光通信9435	情報・通信業	FY2026	1,510億円
71	京京セラ株式会社6971	電気機器	FY2026	1,410億円
72	バ株式会社バンダイナムコホールディングス7832	その他製品	FY2026	1,407億円
73	日日本航空株式会社9201	空運業	FY2026	1,376億円
74	テテルモ株式会社4543	精密機器	FY2026	1,359億円
75	デ株式会社ディスコ6146	機械	FY2026	1,355億円
76	いいすゞ自動車株式会社7202	輸送用機器	FY2026	1,349億円
77	日日東電工株式会社6988	化学	FY2026	1,335億円
78	川川崎汽船株式会社9107	海運業	FY2026	1,330億円
79	西西日本旅客鉄道株式会社9021	陸運業	FY2026	1,275億円
80	清清水建設株式会社1803	建設業	FY2026	1,266億円
81	日日本酸素ホールディングス株式会社4091	化学	FY2026	1,239億円
82	オ株式会社オリエンタルランド4661	サービス業	FY2026	1,219億円
83	Ｓ株式会社ＳＢＩ新生銀行8303	銀行業	FY2026	1,134億円
84	日日本特殊陶業株式会社5334	ガラス・土石製品	FY2026	1,129億円
85	セセコム株式会社9735	サービス業	FY2026	1,127億円
86	東東京センチュリー株式会社8439	その他金融業	FY2026	1,113億円
87	川川崎重工業株式会社7012	輸送用機器	FY2026	1,082億円
88	住住友ファーマ株式会社4506	医薬品	FY2026	1,069億円
89	横株式会社横浜フィナンシャルグループ7186	銀行業	FY2026	1,065億円
90	ＪＪＸ金属株式会社5016	非鉄金属	FY2026	1,046億円
91	大大日本印刷株式会社7912	その他製品	FY2026	1,040億円
92	ココナミグループ株式会社9766	情報・通信業	FY2026	1,000億円
93	ミミネベアミツミ株式会社6479	電気機器	FY2026	990億円
94	大大東建託株式会社1878	建設業	FY2026	990億円
95	富富士電機株式会社6504	電気機器	FY2026	980億円
96	京株式会社京都フィナンシャルグループ5844	銀行業	FY2026	967億円
97	東東急不動産ホールディングス株式会社3289	不動産業	FY2026	967億円
98	千株式会社千葉銀行8331	銀行業	FY2026	941億円
99	株式会社　神戸製鋼所5406	鉄鋼	FY2026	937億円
100	Ｓ株式会社ＳＣＲＥＥＮホールディングス7735	電気機器	FY2026	920億円

EDINETの開示値から機械的に算出したものです。順位付けは投資推奨ではありません。成長率は連結値の前年（または3年前）との比較、人的資本は提出会社（単体）ベースの開示値です。